こんなお悩みありませんか
- ライバルが多すぎて競争が大変
- 今後も食べていけるかわからない
- 鍼灸師以外の収入源が欲しい
このような悩みをお持ちの鍼灸師さんにシニアライフ相談サロンをご提案いたします。
シニアライフ相談サロンとは？
今注目を浴びているビジネスモデル！
様々なシニア世代の悩みや困りごとの相談を受け解決する高齢化社会の現代日本で確実に伸びていくビジネスです。
シニア世代の主な相談事
- 遺言・相続について
- 老人ホーム入居相談
- 介護で家族に迷惑かけたくない
- 葬儀・お墓について
- 年金についての不安
- 不動産の売却
こういった悩みを「誰に相談すればいいのかわからない」と思っている人は多いのです。
全国の鍼灸院経営者・鍼灸師の方向けに
シニアライフ相談サロン加盟店を募集中です！
今後の鍼灸師ビジネスに不安を感じている方、新しいビジネスに興味がある方は、ぜひ説明会にご参加ください。
シニアライフ相談サロンのメリット
- 既存顧客との関係性が深まり、鍼灸院ビジネスの売上にもつながりやすい
- お客様から「ありがとう」の言葉がもらえる
- 新たに店舗を作る必要が無いため初期費用を安く抑えられる
- 市場規模が拡大していくシニアビジネスに参入できる
- 他の鍼灸院と差別化できる
- スタートアップのサポートや集客のサポートをしてくれる体制が整っている（地域限定）
他にもまだまだメリットがあるので、説明会でそれらのメリットをお伝えします。
シニアライフのビジネスモデル
なぜ、今シニアライフビジネスに取り組むべきなのか？
- 【理由1】2025年問題、2040年問題が控えているから
- 【理由2】鍼灸師と親和性が高い
- 【理由3】シニアライフは多くの実績を出してるから
【理由1】2025年問題、2040年問題が控えているから
2025年には75歳以上の数が全人口35％を超え、団塊ジュニア世代がすべて後期高齢者と予測されています。
2つの問題に代表されるように、若者に対して高齢者の数が多くなります。
今後の日本において、介護や終活が大きな問題になるのは確実視されています。
現時点で子供がいない30代40代も多く、そういった人々が高齢者になると、1人で自分自身の老後をどうにかする必要が出てきます。
シニアライフ相談サロンでは、そういった悩みに寄り添い、適切な相談先を悩める高齢者ご本人にご紹介し、問題解決につとめられます。
【理由2】鍼灸師と親和性が高い
鍼灸師の人には説明不要かもしれませんが、鍼灸の仕事は高齢のお客様が多いですよね。
客層が違うと、新規開拓をイチから始めなければなりません。
これはかなかり骨が折れる作業です。
集客はビジネスでもっとも頭を悩ませるものと言っても過言ではありませんからね。
そのもっとも悩ましい部分も、今までに構築してきた既存顧客を活かせるとなると、だいぶ楽になります。
シニアライフ相談サロンとの親和性が高いビジネスは、言わずもがな高齢者の顧客が多いビジネスです。
つまり、高齢者のお客様が多い鍼灸師こそシニアビジネスをはじめるべきです！
【理由3】約4年で提携先が120法人に拡大しているビジネスモデル
シニアライフ相談サロンは、北海道札幌市で誕生しました。
立ち上げたのは小番（こつがい）一浩さんで、2014年1月に設立。
設立5年目には相談サロンでの相談件数が4,000件、カウンセラー養成講座の資格取得者は4,800名に達しました。
短期間でこれだけの実績を上げたことから、2018年中頃から研修・コンサルティング形式による他法人との提携を開始し、提携法人は2022年12月末までの約4年間で120法人に達しました。
これだけ伸びているのは、これまで述べてきたとおりシニア向けのビジネスが拡大しているからです。
あなたもシニア相談サロンをやってみませんか？
鍼灸院ビジネスとは違う他のビジネスをやってみたいと考えていた人は、ぜひシニアライフ相談サロンのフランチャイズ契約を検討してみてください。
再度書きますが、今後の日本は高齢者人口が確実に増えていきます。
つまりシニア世代の悩みが今よりも増えることを意味しています。
想像してみてください。
誰かの悩みを解決して感謝された時のことを。
「ありがとう」の声をいただきながら報酬がもらえることを。
興味が湧いた人はお問い合わせフォームからご連絡をください。
【講師紹介】
一般社団法事シニアライフサポート協会 代表
小番 一弘（こつがい かずひろ）
東京にてサラリーマンを経て、49歳の時に認知症の母と叔母の介護のため、介護離職し単身札幌へ戻る。介護の経験もなく、ヘルパー2級の資格を取得し、高齢者住宅での当直などを経験。
介護離職による社会からの隔絶と男性が認知症の人を介護する という厳しい現実に直面する。
高齢者住宅で勤務する中で、高齢者住宅を探す本人、家族、施設経営者、働く人、地域のミスマッチ を強く感じ、「 尊徳と絆の５方よし」 を実現すべく、NPO法人を立ち上げ、弁護士はじめ各専門家とも連携し、高齢者やその家族の無料相談支援を始める。
高齢者住まい問題だけでなく、老後資金、健康、医療、介護問題、不用品処分、空き家問題、不動産処分、身元保証、遺言・相続、葬儀・お墓の困りごと相談にも応じることができる「 ワンストップ相談サービス」 を提供。
法人で身元保証を引き受けたり、合同墓を建てるなど最期まで寄り沿える体制を構築。介護と仕事の両立、介護離職０、男性が介護する問題点、高齢者住まい問題はじめ、遠距離介護、おひとりさまの老後問題など、高齢者やその家族の困りごと解決にワンストップ対応で取り組む。
相談員を育成するためのシニアライフカウンセラー養成講座も全国で展開し、相談員を束ねながら、相談サロン事業に取り組む新聞社3社、テレビ局2社、地元企業、税理士、司法書士など個人事業主も支援中