鍼灸師は、国家資格を取得することで、健康保険の適用を受けながら、はり・灸による施術を行うことができる専門職です。
近年、鍼灸師の資格取得者数は増加傾向にあり、2021年度には、はり師20万人、きゅう師20万人を超えました。
鍼灸師は、幅広い分野で活躍できるため、将来性も期待されています。
しかし、従来の働き場所だけでは、将来への不安も見え始めています。
そこで、この記事では、鍼灸師の現状や将来性、仕事の変化、廃業率などについて解説し、鍼灸師を今後も続けていくためのヒントをご紹介します。
鍼灸師の現状
鍼灸師の現状は、資格取得者数が増加傾向にある一方で、廃業率も高まっているという二面性があります。
鍼灸師の将来性
鍼灸師の将来性は、世界中で健康志向が高まっていることから、期待されています。
また、日本では、少子高齢化が進む中、健康寿命の延伸や介護予防のニーズが高まっています。
そのため、鍼灸師の需要は今後も増加していくことが予想されます。
鍼灸師の仕事の変化
鍼灸師の仕事は、従来は、鍼灸院や鍼灸整骨院で施術を行うことが主流でした。
しかし、近年では、スポーツや介護、美容など、さまざまな分野で活躍の場が広がっています。
従来の働き場所だけでは将来への不安も見える鍼灸師の仕事
従来の働き場所では、保険診療による収入が主な収入源となります。
しかし、保険診療の単価は低く、競争も激しくなっています。
そのため、従来の働き場所で安定した収入を得ることは、年々難しくなってきています。
鍼灸院・鍼灸整骨院以外にも活躍の場所が広がる現代の鍼灸師の世界
スポーツ分野では、アスリートのパフォーマンス向上やケガの予防・治療に鍼灸が活用されています。
介護分野では、高齢者の健康維持や介護予防に鍼灸が用いられています。
また、美容分野では、美肌や痩身効果を期待して、鍼灸を受ける人が増えています。
鍼灸師の廃業率
鍼灸師の廃業率は、年々高まっています。2021年度の廃業率は、はり師2.9%、きゅう師2.7%と、前年度に比べて0.2%ずつ上昇しました。
鍼灸師を含めたマッサージ業の店舗数は、2016年時点で約13万軒まで増加しており、コンビニの数よりも多いといわれています。
競争激化している、これが廃業率が高い理由の1つなのですが、理由はまだあります。
広告規制による集客の難しさも、廃業率を高める要因になっています。
規制法によって廃業していく鍼灸師
鍼灸師をはじめとしたマッサージ業の広告は「あはき法」という法律で様々な規制がされています。
このあはき法というのは何かというと、昭和22年に制定された、古い法律です。
この法律の問題点は、その当時のお医者さんと同じような厳しい広告規制が鍼灸師にもなされことです。
例えば、腰痛、肩こり、膝の痛み、そういう症状名を出して効きますよっていう風に掲示してはいけません。
普通に考えれば、腰痛の際に施術の値段や施術者の情報が不明瞭な場所に行くのは難しいです。
ほとんどの鍼灸師が保険を使えないうえ、古い法律である「あはき法」によって厳しい広告規制がしかれ、うまく集客できていない状況があります。
うまく集客できず、売上をたてられないと廃業においこまれる可能性はグッと高くなります。
まとめ
鍼灸師は、やりがいのある仕事ですが、将来への不安も見え始めています。
そのため、鍼灸師を今後も続けていくためには、マーケティングを学び、鍼灸師のニーズを調べ、仕事の単価を適切に設定することが重要です。
…と言いたいところですが、マーケティングを1から学ぶのは大変です。
鍼灸師とは別のビジネスをはじめてみるのも1つの手です。
どんなビジネスなのか、詳細は以下のリンクからご確認ください。
コメント